一八世紀の日本の出来事

一八世紀の日本は、旧赤穂藩の浪人四七名が、吉良上野介邸に討ち入るという事件で幕を開けた。主君浅野内匠頭が江戸城で刃傷事件を起こし、即日切腹となったことはやむをえないにせよ、主君の喧嘩相手である吉良上野介に何の処分もないということは、当時の武士にとっては我慢のならないことであった。吉良邸討ち入りは、喧嘩両成敗法を自力で実現したものだったのである。この事件には、幕閣のみならず庶民までが感動した。討ち入り後、現場から離れた一名を除く四六名には切腹の処分が下ったが、赤穂の浪人は「義士」とされた。平和な時代ではあったが、武士はこのようなときには戦闘者としての能力を発揮することが求められていたのである。

徳川宗家の血筋は七代将軍いえつぐきようほう家継で絶え、享保元年（一七一六）、八代将軍には家康の孫である紀州藩主徳川吉宗が就任した。当時、幕府財政は窮迫しており、旗本・御家人への切米支給すらままならない状態だった。吉宗は、新田開発を推進する一方で、上米の制や足高の制により、幕府財政の立て直しを図った。この享保の改革により、幕府財政は一時好転した。吉宗は、大御所時代を含めて延享二年（一七四五）まで、三〇年の長きにわたって政権の座にあった。享保一三年（一七二八）には、四代家綱が寛文三年（一六六三）に行なって以来絶えていた日光社参を復活させた。これはいわば平和な時代における大軍事演習であった。

吉宗が信任した町奉行大岡忠相を中心に、公事方御定吉(くじかたおさだめがき)などの法典の整備も行なわれた。幕府官僚制機構も御側御用取次(おそばごようとりつぎ)の設置にみられるように複雑化しながら整備され、将軍権力はより強固なものとなった。

家重の小姓から立身して、安永元年(一七七二)老中となった田澤意次は、外国貿易を拡大し、株仲間を積極的に公認して運上や冥加金(みようがきん)といった商業や流通への課税を行なった。幕府が、これまで賤しいものと位置づけてきた商業資本に積極的に関与し、経済的な面から幕府権力を強化しようとしたのである。

田沼の積極的な姿勢を示すものとして、蝦夷地探検の推進や開発計画の立案があげられる。また、中国船に対し、それまでの主たる輸出品である銅にかえて、蝦夷地の産物である俵物（煎海鼠(いりこ)・干鮑(ほしあわび)・鰊鰭(ふかひれ)）の輸出を奨励した。この結果、俵物の対価として中国船から銀が輸入されるようになった。

経済的な面を重視するあまりに、田沼の政治には賄賂もついてまわった。商人だけではなく、武士も金銭を使うことによって官位上昇や役職の昇進をはかる悪弊が横行するようになった。とはいっても、金銭で得ることができるのは官位昇進や家格相応の出世にすぎなかった。その意味では、幕府の秩序はゆるぎないものだったのである。

一〇代将軍家治の死を契機に、田沼は失脚することになる。次いで登場した老中首座松平定信は、いくぶん復古的な色合いをもつ寛政の改革を推進する。しかし、この改革は、結果的にみると幕府の体制を近代化し、現在社会の起点となるものだった。定信は、海防の強化を進め、幕府大学疎林家(だいがくのかみりんけ)の私塾を改組した昌平坂学問所において学問吟味を始めるなど斬新な政策を行なった。また、七分積金制度や飢饉に備える社倉の創出など、民間の経済力に依拠する形での社会政策も推進した。すでに田沼の時代には、ロシア船が蝦夷地に出現し、通商要求を行なっていた。田沼の蝦夷地開発は、ロシアの南下への対応策でもあったのである。通商要求に対する正式回答は、一九世紀に定信によって行なわれることになるが、従来の「鎖国」政策はしだいに維持することが困難になってきていた。