一九世紀の日本の出来事

一九世紀の始まる享和元年（一八〇一）、オランダ通詞志筑忠雄は、ケンペルの大部な著作『日本誌』の一部を『鎖国論』として訳出した。一九世紀における幕府が、まさにこの「鎖国」をめぐる争いに敗北して倒壊したことを思えば、象徴的な出来事だった。三代将軍家光のときに完成した「鎖国」は、諸外国との交際をすべて禁ずるものではなく、イスパニア船の来航を禁じ、次いでポルトガル船を追放して来航を禁じたものにすぎなかった。オランダ船は長崎出島へ来航していたし、中国船も同様であった。これらは通商のみの関係であったが、朝鮮とは対馬藩を介した貿易だけでなく、確かな国交があり、将軍の代替わりごとには通信使を受け入れていた。ただし、朝鮮通信使は文化八年（一八一一）を最後に来日しなくなるが、薩摩藩が引率する琉球使節がその代役を果たした。

しかし松平定信がロシアに対し、国法に基づき新たな国交を開くことができないと回答したことにより、日本が従来、関係をもつ国以外と国交を開くことは重大な国法違反と認識されることになった。ロシアは、クリミア戦争などの影響で日本との交渉が間遠(まどお)となるが、新興国であるアメリカは、日本の開国を積極的に図ろうとしていた。

幕府は、天保二年（一八四〇）、中国で起こったアヘン戦争の情報を得て、海防強化が急務であることを認識していた。しかし、改革政治を行なっていた老中水野忠邦が失脚し、さしたる海防強化策がとられないうちに、オランダ国王からアメリカの来日計画を知らされ、ついに嘉永六年（一八五三）のペリー艦隊の来訪を受けるのである。日本の開国を要求するペリーの態度は強硬で、幕府は翌年、日米和親条約を締結せざるを得なくなる。

強大な軍事力を有すると見なしたアメリカとの戦争を回避するため開国要求を受け入れたことは、やむをえない判断だと思われる。しかし、幕府が「武威」の国であったことを思い起こせば、これは重大な汚点となった。逆にいえば、「武威」の国であることにより、幕府は外国との戦いに負けるわけにはいかないから、開国、通商と譲歩に譲歩を重ねていく必要があったりそうした過程そのものが、幕府がすでに「武威」をもちえていないことを示していたのだが、幕府にとっては戦いに敗れることによって「武威」の崩壊を明白にすることはできなかったのである。そのうえ、政権を担当する者として、負けるとわかっている戦いを行なうという無責任なこともできなかった。その意味では、ひじょうに現実的な選択だった。

しかし、尊皇撰夷派は、吉田松陰にみられるように、戦って敗北することにより新たな道が開けるという冒険主義的で無責任な立場に立つことができた。そうした立場から攻撃することによって、しだいに幕府を追いつめていったのである。この政治過程において、天皇権威の上昇は興味深い。本来、外国と条約を結ぶとき、勅許(ちょっきょ)などは必要なかった。しかし、幕府は諸大名の合意を得るため、勅許を利用しょうとした。これが、逆に天皇の政治的地位を高めることになったのである。

ところで、天下泰平に慣れ遊惰(ゆうだ)に流れていたはずの武士たちが、なぜこの時期、突然活発化し、血みどろの紛争に身をゆだねることが可能だったのだろうか。これは天下泰平で凍結されていたとはいえ、なお武士は、家庭や藩社会のなかで戦闘者であることを教育され、要請されつづけていたからだと思われる。倒幕派にせよ左幕派にせよ、中心となったのが薩摩藩・長州藩・会津藩など厳しい武士道で有名な藩だったのは偶然ではないのである。